The Cambrian Palace

食品などの物価高だけでなく、電気代やガス代料金の負担も家計を直撃している昨今。こうした状況の中で、今あらためて注目されているのが「エネルギー」問題だ。日本のエネルギー自給率は約15％と、世界の中でも圧倒的に低く、多くを輸入に頼らざるを得ないのが現状。一方、ガス小売全面自由化で競争が激化する中、業界最大手の東京ガスは、ここ数年、新たな分野へ次々と進出。"ガスを売る会社"から"暮らしを支えるパートナー"へと変貌を遂げている。創業140周年を迎えた東京ガスが仕掛ける次の一手とは？そして2026年、日本のエネルギーの未来はどこへ向かうのか！？

都心で新鮮な食材を買える「わくわく広場」が急拡大している。2000年にホームセンターの一角で始まり、今や全国約190店。スーパーでは見かけない地域の珍しい野菜や、地元の飲食店の惣菜などが消費者を惹きつけ、出品する地域の生産者も好きな量を全国の店で売ることができ、月3000万円を稼ぎ出す強者も。都会で拡大する全く新たな"産直プラットフォーム"の快進撃から、「食と農業」の未来を占う。

渋谷の「MIYASHITA PARK」や日の出ふ頭の「Hi-NODE」など、話題の商業施設に出店し、個性的な店づくりで人気店を数多く生み出している企業がある。大阪に本社を構える外食企業「バルニバービ」だ。「バルニバービ」はこれまで、あえて人通りの少ない場所に低コストで出店する"バッドロケーション戦略"で、多くの店を繁盛店に育ててきた。その集客力が評価され、大手不動産会社からの出店依頼が殺到。いまや全国に102の飲食店や宿泊施設を展開している。率いるのは会長の佐藤裕久。飲食店の常識から外れた手法で、次々と人気店を生み出す、外食の"異端児"の出店戦略に迫る。

ブリにマグロやカツオ・・・旬の魚が食卓に並ぶ光景は今や当たり前だが、実は戦後に開発され「世界の漁法を変えた」と言われる、ある電子機器がなければ、その当たり前の光景はなかったかもしれない。それが漁船に搭載されている「魚群探知機」だ。魚群探知機はその名の通り、魚群を見つける機器だが、最新のものとなれば魚の体長や種類まで分かってしまう。そんな魚群探知機で圧倒的シェアを誇るのが古野電気だ。1948年に世界で初めて魚群探知機の実用化に成功し、現在はソナーにレーダー、商船用の制御システムなど船舶用電子機器の総合メーカーとして知られる。さらに、船舶機器で培った技術を用いて自動車のETC車載器を開発するなど身近なところでも活躍。ニッチながらも革新的な商品づくりで成長を続ける黒子企業の全貌に迫る。

創業120年を超える京都の老舗ブランド「よーじや」。あぶらとり紙の代名詞として修学旅行生や外国人観光客に愛され、京都土産の定番ブランドとして成長してきた。しかし、その成功の裏で「お土産ブランド」というイメージの固定化、観光客に依存したビジネスモデル、単一商品に頼る商品構成という課題を抱えていた。追い打ちをかけたのがコロナ禍。観光客が激減し、売り上げは大幅に落ち込み、経営は倒産寸前に追い込まれた。そんな危機の中、2019年、29歳の若さで5代目代表に就任したのが國枝昂だ。大阪大学経済学部卒業後、大手監査法人を経て、よーじやに入社。老舗の看板を背負いながら、彼が打ち出したのは"脱・あぶらとり紙""脱・観光依存"という大胆な改革だった。伝統を守るために、あえて変化する。倒産寸前から復活を遂げつつある、老舗企業の知られざる再生戦略に迫る。

ユニークなCMで知られる、大塚商会。知名度の高い通販サービスの「たのめーる」はありとあらゆるオフィス用品200万アイテムをそろえる。また複合機やパソコン、IT分野などハードやソフト、保守・点検に一貫対応できる"オフィスまるごと"のサポートサービスで業績を伸ばしていて、売上高は1兆円を超える。現在、約30万社と取引があり、内訳は、8割が中堅・中小企業や個人事業主。裾野が広い顧客との取引を積み上げ、独自の営業基盤を持っているのが大塚商会の強み。中小企業などのDX化、AI化など、働きやすいオフィスにしたいと思ったら、迅速に提案が可能。「大塚商会に頼めば何とかなる」。そんな会社を目指している。

多くの子供が好んで食べたおやつの一つが「ベビースターラーメン」。今や子供だけでなく、"酒のつまみ"として大人にも人気のロングセラー商品だ。製造するのは、三重県に本社を構える「おやつカンパニー」。そんなロングセラーに支えられてきた菓子メーカーが今、大きな変革に挑んでいる。というのも、少子化の影響や駄菓子店の減少など、多くの困難に直面しているからだ。生き残りをかけたキーワードは「大人になっても卒業せずに、食べ続けてもらう」こと。2023年に4代目社長として就任した横山は、同社にとっては初となるプロパー社長。そんな横山のもと、様々な企業と異色のコラボを展開。さらに、健康を意識した新商品の開発など、これまで積み上げてきたブランド価値を"味変"させる戦略に踏み出している。

2011年3月11日に発生した東日本大震災。マグニチュード9という観測史上最大の地震で、2万人近くの犠牲者が出た大災害だ。あれから15年...瓦礫の山だった被災地も、交通インフラなどのハード面はほとんど回復し、街並みも元の姿を取り戻している。一方で15年という区切りをもって、国をはじめとする復興活動支援は大幅に縮小する予定だ。そんな中、今もなお復興支援に尽力している企業がある。他にはないようなアイデアで思わず「なるほど」と言ってしまう"なるほど家電"が人気のアイリスオーヤマだ。家電の他にも、収納用品を扱うホーム事業や、マスクなどのヘルスケア事業、食品事業など幅広い事業を展開。グループの売上高は8000億円に迫る勢いだ。実はアイリスオーヤマは宮城県に本社を構える被災企業。震災時に社長として現場の指揮をとったのが、現会長の大山健太郎だ。未曾有の事態にトップである大山はどう決断し、どう復興させてきたのか。震災から15年たった今もなお、未来のために被災地の課題にビジネスで挑み続けるアイリスオーヤマの取り組みを徹底取材する。

2006年、番組開始の年に"旅行ベンチャーのカリスマ"として登場した澤田秀雄。この20年で旅行業界は、格安航空券の普及、オンライン予約の拡大、スマホ完結型サービスの台頭など、大きな変化を遂げてきた。さらにコロナ禍は移動そのものを止め、主力の海外旅行を封じられたエイチ・アイ・エスは一時、売り上げ9割減という未曾有の危機に直面した。創業者・澤田は「HIS＝澤田」という強烈なイメージからの脱却を選び、2023年に会長職を退任。いったんは経営の舞台から離れたが、2026年、取締役最高顧問として現場に復帰した。そんな旅行ベンチャーのカリスマと、"AIと人の力を掛け合わせた新たな旅行予約"を強みとする新興ベンチャーの若き経営者・有川鴻哉。世代も手法も異なる二人が揃い、旅行業界はこの先どこへ向かうのか、そのあり方を探っていく。

山口県岩国市の山奥にある小さな酒蔵から生まれた日本酒「獺祭」。いまやニューヨークやパリをはじめ、世界の一流レストランで提供され、ハリウッドのアカデミー賞公式酒にも採用されるなど、日本酒の枠を超えたグローバルブランドへと成長している。この獺祭を率いてきたのが、三代目当主・桜井博志会長。そして現在、その志と経営を引き継ぐのが、四代目として舵を取る桜井一宏社長だ。倒産寸前だった地方の酒蔵は、いかにして世界から注目される存在へと変貌したのか。そして今、日本酒は"日本の伝統文化"から"世界の食文化"になり得るのか。酒造りと経営の常識を次々と打ち破ってきた二代にわたる挑戦を通して、"ニッポンの食"の可能性と、グローバル化の行く末に迫る。

去年、女性初の総理大臣が誕生する一方、女性の管理職比率はG7で最下位と女性の活躍の遅れが指摘される日本。そんな中、企業経営者として活躍し、今の時代に攻める女性トップ2人をスタジオに招く。アルバイトからあずきバーで知られる井村屋の会長に上り詰めた中島氏と、2人の子育てをしながらスマホアプリで画期的サービスをつくり上げたiiba（イイバ）の逢澤氏を招き、未来を見据えた社会について掘り下げる。

今回は放送20年のスペシャル企画として、番組に出演いただいた数多くのゲストの中から、厳選したスゴ腕経営者たちの歩みと現在の挑戦を取材、日本企業の20年の格闘を振り返ります。未来をつかむ経営に必要なものとは？

かつて総合商社の中で「万年4位」と揶揄された伊藤忠商事が近年大躍進を遂げている。いまや連結純利益、株価、時価総額などで財閥系の三菱商事や三井物産とトップを争うようになった。社員の給料も大幅にアップし、学生の就職人気ランキングでも1位を獲得している。その立役者が会長CEOの岡藤正広。2010年の社長就任以来、伊藤忠グループの舵取りを担い、連結対象の損益を1891億円から7918億円へと増加させた。そんな岡藤の信念が「利は川下にあり」。"最強の商人"が語る、モノを売り、組織を強くし、稼ぐ秘訣とは！？ MC交代。芥川賞作家・金原ひとみと音楽クリエイター・ヒャダイン

人口減少やリモートワークの普及により、鉄道会社は"戦後最大の転換期"を迎えている。通勤客の減少で鉄道収入が伸び悩む中、各社は「鉄道以外の収益」をどう伸ばすかという課題に直面している。そんな中、業界で注目を集めているのが京王電鉄だ。2025年3月期の売上高は前年比11％増の4529億円と過去最高を更新。長年のライバル・小田急電鉄を34年ぶりに上回った。しかし一方で、京王線は「沿線住民以外の人気が低い」という課題も抱えてきた。"地味だけど住みやすい"そんな京王線を"行ってみたい沿線"へと変えるため、都村社長が仕掛ける新たな街づくりや事業戦略とは？人口減少時代、鉄道会社の生き残り策を探る。

洗濯用洗剤 「アリエール」や消臭・芳香剤「ファブリーズ」などで知られる「P＆G」。1837年創業、アメリカ・オハイオ州に本社を置き、年間売り上げ約13兆円、180カ国以上で商品を販売する巨大グローバル企業だ。P&Gの理念は、「消費者がボス」。その名の通り、上司の言う事よりも、消費者の声を最優先にするという事。そこで、始まったのが、消費者の自宅を直接訪ね、困りごとを調査する「訪問調査」だった。常に消費者を第一に考え、グローバルな企業規模を生かしたイノベーション力で、世界の客のニーズに応える製品を開発してきた「P&G」。その日本市場を統括する「P&Gジャパン」を率いるのが、木葉慎介（49歳）。去年4月、約10年ぶりに日本人社長として就任したやり手経営者だ。入社以来、マーケティング部門で世界中の市場開拓を担ってきた生粋のマーケター。「これから消費者理解をさらに深めていく！」と、消費者ファーストの強化に乗り出した木葉。就任から1年、木葉の変革はまだ始まったばかり。そのマーケティング術に迫る。

インバウンドの急増により、観光地やホテルの宿泊料金がこれまでにないほど急騰し、活況に見えるホテル業界。だが一方で、日本人の宿泊需要は伸び悩みをみせ、人手不足や建築費の高騰による出店コストの増加といった課題も大きい。そんな中、客室数で国内最大の規模を誇るビジネスホテルチェーン「東横INN」が、ビジネスパーソンから支持を集めている。その秘密が、ホテル業界では一般的に導入している"価格変動制"を導入せず、"原則ワンプライス"を堅持しているため。去年の売り上げは過去最高の1439億円と好調だ。まさに"逆張り"ともいえる戦略をとる東横インを率いるのは、創業者・西田憲正の娘・黒田麻衣子。不祥事で揺れ大きく会社が傾いた2012年に父から跡を引き継ぎ、現在まで立て直してきた。結婚・出産を機に一度は退社をしていたが、何故、黒田は火の車だった会社に戻り、あろうことか、父からトップを引き継いだのか...その覚悟と思いに迫る。

オフィスやトイレ、病院、空港など、様々な場所に「パーティション」が使われている。壁ではなく、簡易的に空間を仕切る"間仕切り"だ。このパーティションで国内トップクラスのシェアを誇るのが、石川県小松市のコマニー。単なるメーカーではなく、オフィスの空間設計も手掛けて業務を拡大し、昨年は過去最高売り上げを記録した。コマニーを率いるのは、創業家出身の塚本兄弟。いま2人が挑んでいるのは、"間仕切り"ではなく、人々の生活を変える"間づくり"だという。一体、どういうものなのか？創業者である祖父が掲げた「幸せを追求する」という理念をもとに、新たな発想で空間を創造する、異色の兄弟経営に迫る。

大阪・八尾市に本社を構える「木村石鹸工業」がいま、次々とヒット商品を生み出している。ハンドソープや食器洗い用の洗剤「SOMALI（そまり）」は、インテリアになじむボトルデザインと肌に優しい使い心地で大ヒット。シャンプー「12/JU-NI（じゅうに）」は、くせ毛や寝ぐせに悩む人たちに口コミで広がり売上を伸ばしている。率いるのは4代目社長・木村祥一郎。OEM商品中心で伸び悩んでいた家業を、自社ブランドの開発で急成長させている。「正直すぎる」モノづくりでファンを増やす、"おおらかな"経営戦略に迫る。

今年3月に行われた日本アカデミー賞で、10部門を制覇した映画「国宝」。伝統芸能・歌舞伎の世界とその役者の人生を描いたこの映画は、興行収入10億円を超えたらヒットと言われる日本映画において、200億円を突破する大ヒット。22年ぶりに邦画の興行収入記録を塗り替えた。この「国宝」の配給を行っているのが、あの「ゴジラ」を生み出した東宝だ。東宝は昨年、興行収入トップになった「鬼滅の刃」をはじめ、「国宝」など、上位10作品中8作品を配給しており、まさに"一人勝ち"の状況だ。2026年2月期の連結決算は、純利益が前期比19％増の517億円で、2年ぶりに最高益となった。東宝はなぜヒットを連発できるのか？その秘密に迫る。

「ふえるわかめちゃん」「ノンオイルドレッシング」で、ニッポンの食卓に革命を起こしてきた企業・理研ビタミン。実は、おいしさを科学で解析する技術者集団だ。ここ数年、「ザクザクわかめ」「インドカレー屋さんの謎ドレッシング」など異色のヒットを連発しているが、その裏に山木会長の改革があった。

コンビニおむすびの1.5倍の大きさで低価格。独自路線のおむすび専門チェーン「権米衛」が拡大を続け、ニューヨーク、パリでも大行列を作っている。起業したのは、大手商社からプロボクサーになった異色の経歴のトップ。日本の米農家と食料自給率を守りたいという思いからだった。"令和の米騒動"、また世界紛争によって食料安全保障が厳しくなる中、志ある"おむすびチェーン"の戦略を徹底解剖する。

2025年の東京23区の新築マンションの平均価格は1億3613万円。3年連続で1億円超えとなり高騰が続く中、首都圏における供給戸数で首位に立つのが野村不動産だ。主力は「プラウド」を筆頭とする新築分譲マンション。2連続で三井・三菱など大手デベロッパーを抑えた形だ。そんな野村は近年、都心ベイエリアの再開発プロジェクトに自社最大となる事業費を投じ、2025年にその中核となる「ブルーフロント芝浦」を開業。同時に新宿から本社機能を移転した。移転の背景にあるのは事業領域拡大に伴う社員数の増加。祖業・住宅事業のノウハウを活かして商業やまちづくり事業に手を広げ、売上高は9425億円（連結）と過去最高となった。率いるのは住宅事業出身の松尾社長。東日本大震災を機にまちづくり事業に本腰を入れ、この5月には相模大野で新たなまちづくりをスタートさせる。「街に合ったものをつくれば、街力は上がる」と語る松尾。戦略に迫った。

140年以上の歴史を持ち、国内水産業で売上トップの1兆円企業マルハニチロは2026年3月に社名を｢ウミオス｣へ変更した。さらに、本社を豊洲から高輪ゲートウェイシティへ移転し、生まれ変わる覚悟を内外に示した｡「今変わらなければ我々に未来はない」と力説する改革の旗手・池見に、新しく生まれ変わる大規模改革の意図と、水産業の展望を聞く。

この時期、晴れても雨が降っても傘は必需品！いつのまにか、傘がすごい進化を遂げていた。東京・自由が丘に直営店を構える傘メーカー「ウォーターフロント」は客でおおにぎわい。超軽量の折りたたみ傘や圧倒的な遮熱率を誇る日傘など、機能性とユニークなアイデアで次々とヒット商品を生み出している。率いるのは再生請負人の????野哲社長。カリスマ頼みだった組織を｢チームで考える集団｣へと改革し、見事にV字回復を成し遂げる。傘の常識を壊しながら躍進する、知られざる傘集団の経営戦略に迫る。

日本発祥のハンバーガーチェーン「モスバーガー」を運営するモスフードサービスが絶好調だ。2026年3月期に売上高が初めて1000億円を突破し、利益とともに過去最高を更新した。牽引するのが社長の中村栄輔。3種類の"エビバーガー"を同時に発売したり、6000円の「うな重バーガー」を商品化するなど、攻め続けている。背景にあるのが、創業者から受け継いだ「リスクを恐れずに挑戦する起業家精神」。あらゆる客を呼び込もうとする、驚きの戦略を追った。

止まらない物価高―。食品や日用品の値上げが相次ぎ、家計への負担は年々増している。総務省の調査では、2人以上世帯の食費は月平均9万円を超え、この10年で約3割も上昇。スーパー業界も、原材料費や物流費、人件費の高騰に直面。「値上げをしなければ利益が出ない」という状況が続いている。そんな中「高品質・Everyday Low Price」を掲げ、"毎日安い"を徹底するスーパーがある。首都圏を中心に店舗を広げる「オーケー」だ。顧客満足度調査では15年連続1位で、39期連続増収。売上高は7500億円規模にまで拡大している。その原動力は「少しでも安く消費者へ届けたい」という "安さへの執念"。物価高の時代に、なぜここまで安さを維持できるのか。家計を支えるオーケーの挑戦に迫る。

交通の便が良くない"秘境"に出現した絶景のリゾートホテルが人気を集めている。特に静岡県の西伊豆と高知県の足摺岬にある施設は、去年ミシュランのホテルセレクションにも選出された。どちらも運営するのは、スタートアップのARTH（アース）。驚くのは、独自のシステムによって、電力や水を完全自給していることだ。最先端テクノロジーで"秘境"を人気の観光地に変貌させ、次々と事業を拡大する。新時代の経営者に迫る。

世界中で今、抹茶ブームが起きている。海外での需要が高まり、抹茶を含む緑茶の輸出額は2025年に721億円と過去最高を記録。国内でも抹茶を提供するカフェはインバウンド客に大人気だ。一方、ブームの陰で日本茶全体の需要に供給が追いつかず価格が高騰、「日本茶離れ」も指摘されている。そんな中、"日本茶"の文化を大切に守りアップデートさせてきた超老舗企業がある。「上から読んでも、下から読んでも...」のCMでおなじみ「山本山」だ。創業は江戸時代、贈答品の高級海苔のイメージが強いが、江戸で初めて"玉露"を発明し広めるなど、祖業は日本茶なのだ。そんな山本山が、近年、飲食事業を展開しお茶のブランディングにも力を入れている。淹れ方や湯の温度で味わいが全く違う、玉露のコースが堪能できる茶房に、玉露とハーブを組み合わせたテーバッグが売りの新ブランドなど、その展開は多岐にわたる。改革の先頭に立つのは2023年に就任した、同社初の女性当主で、11代目の山本奈未社長だ。学生時代から国際経験が豊富で、アメリカの大学で学んだ経験を持っている。さらに、山本山入社後は、アメリカの現地法人の社長に就任し、山本山のリブランディングを指揮したことも。日本茶の文化を継承しつつ、未来へ向けてアップデートに取り組む、山本山に迫る。

「1000回落としても割れない」という驚きのキャッチコピーで大きな注目を集める器がある。その名は「ARAS(エイラス)」。どんな料理も美しく"映えさせる"デザインで、ファンが急増中だ。一流シェフのレストランや星野リゾートが運営するホテル「OMO」でも採用されているが、作ったのは「石川樹脂工業」という石川県加賀市にある地方の町工場。大手企業のグラスなどをOEM生産していたが、2020年に自社ブランド「ARAS(エイラス)」を立ち上げると大ヒットを記録する。性格も考え方もまったく正反対、そんな石川章会長と石川勤専務の「異色の親子リレー」が生み出した奇跡のブランド化ビジネスの裏側に迫る！

「東京スカイツリー」「東京タワー」「東京ドーム」...日本を代表するランドマークだが、すべての設計に携わった会社の名前をご存じだろうか？その名は、日建設計。実は、1000人以上の一級建築士を擁する、日本最大の建築家集団だ。日本だけではない、サッカースペインリーグの聖地「カンプノウ」の改修コンペでは、並み居る欧米の有名建築事務所を打ち破り、見事に勝ち取った。さらに、渋谷の再開発や「グラングリーン大阪」など、街を生まれ変わらせるプロジェクトを次々に手がけている。知られざる「日建設計」の全貌に迫る。

スーパーマーケットの棚に並ぶドリンク用の缶やペットボトル、マヨネーズやケチャップの容器、レトルトカレーのパウチなど、身近にあるさまざまな容器をつくっているのが「東洋製罐グループホールディングス」だ。缶は40％、ペットボトルは30％とシェアは国内№1を誇り、昨年の売り上げは過去最高の9600億円を突破した。巨大グループを率いるのが、会長の大塚一男。缶チューハイ「氷結」に使われている凹凸のある缶を開発した伝説の技術者だ。大塚はいま、容器の技術を医療分野などにも広げている。知られざる"巨大黒子企業"、イノベーションを続ける秘密に迫る！

油と水を使わずに焼ける「冷凍ギョーザ」が大ヒットの味の素。他にも、「ほんだし」「クックドゥ」「コンソメ」「クノール」「ブレンディ」など、食卓に欠かせない数々の人気商品を販売する大手食品メーカーだ。2026年3月期の売上高は1兆5837億円と過去最高を更新した。実は味の素、今や食品事業にとどまらず、半導体関連や遺伝子治療にまでビジネスを広げ、世界市場を攻略している。知らないうちに大進化を遂げていた、味の素の実像と強さの秘密に迫る！